初めて1人暮らしをする大学生や新社会人が賃貸物件を探す際に、家電・家具などを揃える費用が「高くてもったいない」と感じることもあるのではないでしょうか。そういったケースで味方になるのが、家電家具付き賃貸物件の存在です。
一般的に、入居当初から家電家具が付属していることはメリット要素に感じますが、中にはデメリットとなる要素もあるので注意が必要になることも。そこで、家電・家具付き賃貸物件で暮らすにあたっての気を付けたい注意点などを解説していきます。
家電・家具付き賃貸物件について
家電・家具付き賃貸物件とは、生活に必要となる家電や家具が付属している賃貸物件のことをいいます。付属品は物件ごとに多少の差はあるものの、通常は冷蔵庫や電子レンジ、テレビ、ダイニングセットなどが備えられています。
賃貸物件の傾向で言えば、「1K」「1R」というような1人暮らし向きの間取り部屋が多く、「2LDK」などのファミリータイプ部屋はあまり見られません。
そのため、初めて1人暮らしをする大学生や、ゆっくり部屋探しをする時間がない新社会人に向いている賃貸物件だと言えます。
また、別の傾向として家電・家具付き賃貸物件の敷金礼金は、立地や部屋の広さが似たような賃貸物件と比較して3割程度高めに設定されていることが多いです。
敷金礼金ゼロ物件が増えていることを考えると、「敷金礼金」の初期費用はあらかじめ用意する必要があります。
まず1番のメリットとして、家電家具を買い揃える必要がないため「初期費用が抑えられる」ということが挙げられます。家電家具の性能や質によって値段の差はありますが、生活において必要最低限のものを揃えると数十万円の費用がかかることになります。
賃貸物件の契約の際には、他に仲介手数料などの費用もかかるので少しでも出費を軽減できるのは大きなメリットです。
さらに、買い揃える手間が省けることで、急な引越しのタイミングでも入居初日から快適度の高い生活を送ることができます。
備え付けられている家具家電は、型落ちのものが多く最新の製品と比べると「機能性が劣る」というデメリットがあります。従って、インテリアや機能性にこだわりたい場合は、あまり向いているとは言えません。
また、新築物件でもない限り付属の家具家電は他人が使用した中古品なため、気になる要因になるかもしれません。
そして、敷金礼金の初期費用に加えて、家賃相場も同等の賃貸物件に比べて高い傾向にあり、長期的な契約になるとトータル費用はこちらのほうが上回る可能性があるでしょう。
家電・家具付き物件の注意点について
注意点としては、備え付けられている家具家電が故障した場合の対応について。
修理や交換の費用について事前に契約時の確認しておくことが大切です。通常、普段使用による故障で修理交換が必要となるときは、契約書で「付帯設備」になっていれば貸主の負担となります。
ただし、付帯設備ではなく「設備外」や「残置物」となっている場合は貸主負担で撤去されますが、新しい付属品は追加されないので借主自身が用意する必要があります。
だからこそ、契約時に「故障・交換の対応」について確認することが重要になるのです。
おわりに
家具・家電付き賃貸物件には、生活用品を買い揃える「初期費用を抑えられる」というメリットはありますが、それと同時に「型落ちの製品が多い」「好みのものを選べない」というようなデメリットも存在します。
また、敷金礼金や家賃の負担から考慮すると、「半年~2年程度」の期間であれば家具・家電付き賃貸物件を借りるほうが“お得”だと言えます。それ以上の期間を予定しているのであれば、一般的な賃貸物件も視野に入れた賃貸探しをお勧めします。